電子レンジ(単機能電子レンジ)・オーブンレンジの購入と処分

生活

この記事では、電子レンジ(単機能電子レンジ)とオーブンレンジの違い、購入する際に気をつけたい項目、処分方法について説明します。

電子レンジとオーブンレンジの違い

電子レンジ(単機能電子レンジ)は、マイクロ波(電波)で食品を温める機能だけが使える製品のことです。

対してオーブンレンジは、単機能電子レンジの温め機能に加えて、オーブンやグリルといった機能があり、焼き料理などもできる製品です。蒸し料理ができるスチームオーブンレンジなどもあります。

一般的に、単機能電子レンジとオーブンレンジの違いは、下表のようになります。

製品単機能電子レンジオーブンレンジ
機能温め温め、オーブン、グリルなど
できることごはんや煮物などの温めごはんや煮物などの温めの他、
ケーキやパンなども焼くことが可能
自動メニュー「あたため」「飲み物」など「あたため」「飲み物」「フライあたため」「トースト」
など
メリット手頃な価格温めや焼き料理などを1台で行えるのでスペースをとらない
サイズコンパクト少し大きめ
加熱方法マイクロ波マイクロ波とヒーターの熱など
加熱するための部品マグネトロンマグネトロンとヒーターなど

食品を温める機能だけしか使わない人は、オーブンレンジよりも手頃な価格の単機能電子レンジを選ぶとよいでしょう。ただし、単機能電子レンジには、オーブンやトーストなどの機能はありません。食品の温めの他、クッキーやパンなども焼きたい方は、オーブンレンジを選ぶとよいかもしれません。

購入する際に気をつけたい項目

電子レンジやオーブンレンジを購入する際に特に気をつけたい項目は、以下のとおりです。

  • 設置場所
  • 設置スペース
  • 庫内容量
  • 必要な機能
  • 寿命

設置場所

電子レンジやオーブンレンジの設置場所を決めるためには、お部屋のコンセントの位置やアースの位置、レンジの電源コードの長さやアース線の長さなどについて確認しておく必要があります。

また購入予定のレンジの重さを調べて、レンジを設置する台がレンジの重さに耐えられるものかどうかも確認する必要があります。

さらに、無線LANやテレビ、ラジオなどの近くにレンジを設置すると通信エラーなどの不具合が生じることがありますし、じゅうたんやカーテンなどの熱に弱いものの近くにレンジを設置すると火事の原因になることがあります。

以上の点に気をつけて、適切なレンジの設置場所を決めましょう。

設置スペース

電子レンジやオーブンレンジの購入や買い替えの際は、レンジを設置する予定のスペースに収まるサイズの製品を選ぶことになります。しかし、製品本体のサイズの他にも、放熱スペースや扉が開閉できるスペースが必要になりますので、実際に設置できるレンジのサイズは予想していたものより小さくなってしまうかもしれません。

どれだけの放熱スペースが必要かは製品によって異なりますが、基本的にはレンジ本体の上(天面)・後ろ(背面)・左右(両側面)にそれぞれ数cm~数十cm程度の放熱スペースが必要になります。

また、電子レンジやオーブンレンジの扉の大きさや開閉方向などから、扉を開閉しても壁にぶつかったり邪魔になったりしないかを確認する必要があります。扉が開閉できるスペースが十分でないと、扉の開閉がスムーズにできず、怪我や火傷などの原因になるかもしれません。また、壁の位置や利き手などによって、取り出しが不便にならないかについても考えておくとよいでしょう。

庫内容量

レンジの庫内容量(庫内のサイズ)は、1回で温めたい量・食材の大きさ、使っている食器の大きさ、よく作る料理の種類、家族の人数などから決めるとよいでしょう。

一人暮らしであまり料理をしない場合は、20L未満の庫内容量で基本的には問題ないと思います。しかし、大きいサイズの弁当を温めたり、肉の丸焼きなど大きい食材を調理したりする場合は、もっと大きな庫内容量が必要かもしれません。

また、レンジがターンテーブルタイプか庫内フラットタイプかによっても使用できる容量が変わってきます。

ターンテーブルタイプのレンジの場合は、基本的にターンテーブル(回転する下皿)の大きさが食品や食器をのせられる大きさになり、庫内全体に加熱したいものを置くことができません。

対して庫内フラットタイプは、ターンテーブルが無く、庫内容量いっぱいに食品や器を入れることができます。

そのため、同じ庫内容量でもターンテーブルタイプよりも庫内フラットタイプの方がより多く・大きな食品を入れることができます。

ちなみにターンテーブルタイプは、ターンテーブルの直径以上のモノをのせると、引っかかってうまく回転しなくなり、均一に温まらなくなることがあります。ターンテーブルタイプは他にも掃除がしにくいなどのデメリットがありますが、手頃な価格というメリットがあります。

なお私は、カラメルをつくるために、砂糖水の入った器を庫内に入れてレンジで温めをしている最中に、庫内の器が割れた経験があります。その時はターンテーブルタイプのレンジを使っていたため、割れた器から流れてきた黒くなったカラメルのほとんどはターンテーブルが受け止めてくれました。黒く汚れたターンテーブルは丸洗いし、庫内にこぼれた少しのカラメルは拭いてキレイになったのですが、この場合はターンテーブルタイプの方が掃除は楽かもしれません。

必要な機能

機能が多い製品は便利ですが、一般的に、機能が多い製品ほど価格が高くなってしまいます。

例えば2021年10月時点では、電子レンジ(単機能電子レンジ)は安いもので5千円~1万円(税込)程度で購入できます。対して、電子レンジより多機能なオーブンレンジを購入する場合は安いものでも1万円~2万円(税込)程度必要になります。

出費を最低限にしたい方は、自分にとって必要な機能のみ備えた製品を選ぶと良いと思います。

レンジの機能は、製品によっていろいろありますが、ここでは

  • 自動メニュー
  • 設定できる出力と温度
  • ヘルツフリー

について紹介します。

自動メニュー

自動メニューとは、加熱方法や出力ワット数、加熱温度、加熱時間などを細かく設定しなくても自動で加熱してくれ、温まったら自動でストップする便利な機能のことです。

自動メニューとしては、

電子レンジの場合は、「あたため」「飲み物」「お弁当」「解凍」などがあります。

オーブンレンジの場合は、電子レンジの自動メニューに加えて、「フライあたため」、「トースト」などがあります。

自動メニューがない場合は、食品に合わせて加熱方法や加熱時間などを手動で設定する必要があります。

設定できる出力と温度

製品によって、設定できる出力(定格高周波出力)や温度は異なります。

レンジのマイクロ波で加熱する場合は、出力の方を設定します。定格高周波出力(W)の値が600~700Wぐらいと大きい場合では、短時間で温めることができるので節電につながります。また、定格高周波出力(W)の値が100~200Wぐらいと小さい場合は、解凍などに適しています。

オーブンレンジのヒーター加熱で料理する場合は、加熱できる温度を確認しておきましょう。設定できる温度が高いほど、より本格的な料理を作ることができます。購入前に、何℃で何の料理をつくりたいのかを考えておくと良いかもしれません。

ヘルツフリー

レンジには、東日本(50Hz) 専用のものと西日本(60Hz) 専用のものと、どちらにも対応しているヘルツフリーの製品があります。

引越しが多い人などは、東日本と西日本の両方に対応しているヘルツフリーの製品を購入するとよいでしょう。

寿命

電子レンジやオーブンレンジの寿命は約10年だと言われています。これは、マイクロ波を発生させるマグネトロンの寿命が2000時間程度であるためです。マグネトロンの故障によって、食品が温まらなくなるなどの不具合が生じます。

また、メーカーが製品の部品を保有する期間(約8年)というものがあります。この期間を過ぎると修理ができなくなるので、製品の寿命や買い替えの目安として考えると良いと思います。

レンジの寿命を考慮した上で、上記の項目について再度検討してみるとよいかもしれません。10年程使い続けることができそうな製品を購入しましょう。

経験談

ちなみに私の経験では、オーブンレンジを購入してから12年目で、マイクロ波によるレンジでの加熱機能が使えなくなりました。ヒーターで加熱するオーブンやトースターの機能は使えそうでしたが、使ってみたところ、上のヒーターについた黒い汚れから白い煙が出てきました。よく見ると庫内上部にサビも確認できたので処分することにしました。もっときちんと掃除をしていればオーブンやトースターだけでも使用できたかもしれません。

しかしそもそも12年間の内、9割以上をマイクロ波によるレンジ加熱しか使っていなかったことに気づいた(オーブンやトースターだけ使えてもほとんど使わず邪魔になる)ので、今度からはオーブンレンジではなく単機能電子レンジを購入しようかと思っているところです(新しい家電を購入しない限り、ケーキやクッキーなどを手作りすることは10年程できなくなってしまいますが・・・)。

処分方法

寿命などにより使えなくなった電子レンジやオーブンレンジを処分する方法としては、市区町村のルールに従って処分するという方法が簡単だと思います。

市区町村によってゴミの出し方のルールは異なりますが、私の場合はオーブンレンジのサイズが小型(幅45cm×奥行35cm×高さ30cm程のもの)であったため、小型家電として所定の場所へ持って行くだけで、無料で処分することができました。

製品の大きさや市区町村のルールなどによっては不燃ゴミや粗大ゴミとして分類され、有料になることもあるかもしれません。どのような処分方法になるのかはお住まいの市区町村のホームページなどで確認してみましょう。

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